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2011年1月11日 (火)

連鎖統合の開差について(5)

前回までで、在庫品増加が入る場合は、「前暦年基準」に変換しただけでは、加法整合性は

成立しないということをご説明しました。

ただ、それだと、在庫品増加を統合する項目については、まったく加法整合性を解消することができないということになってしまいます。

ただ、それも面白くないので、無理やりですが、一つのアイディアを考えてみようと思います。

その方法とは、前々回ででてきた、『理論上』のパーシェ型連鎖デフレーター、

1

を無理やり求めて、統合項目については、インプリシットデフレーターではなく、このデフレーターを用いて統合項目を「前歴年基準」に変換するというものです。

ただ、この方法は、計算手順が格段に増え、そのため、例の小数点一桁までの表章によるズレが、より大きくなります。それでも、私が試算した限りでは、大体10億から100億の単位までの開差で収まるようです。

GDPなどは100兆単位ですから、これくらいのズレに開差が収まるのならば、構成割合を計算する一案として、一考の余地はあるのかもしれません。ただ、以前もご説明したとおり、

○連鎖指数の場合、実額にほとんど意味はない。

わけですから、ここまで無理をして、開差をなくすための計算をするのは、コストパフォーマンスはあまり良さそうではありません。。。

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