« 連鎖統合の開差について(1) | トップページ | 連鎖統合の開差について(3) »

2011年1月 3日 (月)

連鎖統合の開差について(2)

まず、在庫品増加が入ると話がややこしくなるので、在庫品増加が関係ない、「総固定資本形成」の連鎖統合についてみてみましょう。

「総固定資本形成」は、「民間住宅」、「民間企業設備」、「公的固定資本形成」を合計したものですので、公表値を用いて、この3つの統合値に開差が出ないことを確認してみましょう。

まず、以前から申し上げている通り、

1

すなわち、前暦年価格のパーシェ連鎖デフレーターと当暦年の連鎖実質値の積について、加法整合性が成り立つということになります。

では、まず、前暦年価格のパーシェ連鎖デフレーターを求めましょう。というか公表されているのですが、それだと小数点一桁までなので、今回は、公表されている名目値を実質値で割ってみましょう。

すると、2008暦年のパーシェ型デフレーターは、

民間住宅 1.06963205382288

民間企業設備 0.933728157167308

公的固定資本形成 1.06360771107225

総固定資本形成 0.97993111258062

となります。そして、2009暦年の連鎖実質値は、公表値どおり

民間住宅 13193.2

民間企業設備 71685.7

公的固定資本形成 20462.4

総固定資本形成 104916.4

です。

では、これら2つの積を求めれば良いことになりますが、それを求めると、

民間住宅 14111.8696124961

民間企業設備 66934.9565562485

公的固定資本形成 21763.9664270449

総固定資本形成 102810.844579953

となります。

細かいですが、上の3つ(民間住宅、民間企業設備、公的固定資本形成)を合計すると、

14111.869612496166934.956556248521763.9664270449102810.792595789

となります。総固定資本形成は、102810.844579953で、3項目の合計は102810.792595789ですから、ほぼ一致しますが、微妙に約0.05、つまり5千万円くらいズレがあります。

完全に開差がゼロにならないのは、実際の計算は、小数点3桁(すなわち100万円単位)までで計算して、それを小数点2桁目を四捨五入していることによるもの(のはず)です。

というわけで、(端数処理分だけ、厳密にはわずかに一致しませんが)在庫が無い部分については、加法整合性が成立したことがお分かりいただけたかと思います。

なお、今回は、デフレーターについて、名目÷実質で作りましたが、表章されているデフレーターを用いると、そちらはデフレーターで小数点一桁までしかありませんから、もう少しズレが出ると思います。

« 連鎖統合の開差について(1) | トップページ | 連鎖統合の開差について(3) »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く

(ウェブ上には掲載しません)

トラックバック

この記事のトラックバックURL:
http://app.cocolog-nifty.com/t/trackback/559179/50483403

この記事へのトラックバック一覧です: 連鎖統合の開差について(2):

« 連鎖統合の開差について(1) | トップページ | 連鎖統合の開差について(3) »

無料ブログはココログ
2016年8月
  1 2 3 4 5 6
7 8 9 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31