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2010年5月28日 (金)

GDPデフレーター

QEの公表のときに、GDPデフレーターも公表されます。しかも、結構大々的に記事に書かれたりします。そこで、GDPデフレーターとはどういうもので、何で、大々的に記事に書かれたりするのか、少し書いてみようと思います。

まず、何でデフレーターなどと言うものが必要なのかです。

一応、HPの用語解説(http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/term.html)を見てみると、

デフレーター(Deflator

名目価額から実質価額を算出するために用いられる価格指数をデフレーターといい、デフレーターで名目価額を除して実質価額を求めることをデフレーションと呼ぶ。

価格指数には基準時の名目ウェイトを用いるラスパイレス型指数と、比較時の名目ウェイトを用いるパーシェ型指数がある。

わが国の国民経済計算では、デフレーターはパーシェ型指数を採用している(ラスパイレス型指数の例としては消費者物価指数や企業物価指数が挙げられる)。その計算のためには生産、消費、投資の各時点の品目別のウェイトが必要となる。国民経済計算は、コモディティー・フロー法で毎年品目別に供給と需要の推計を行っているので、これをウェイトとすることにより精緻なパーシェ型デフレーターの作成が可能になっている。

ということです。2パラ以降はマニアックすぎるので、まず、1パラだけ見てみると、「名目価額から実質価額を産出するための価格指数がデフレーター」と書いてあります。こうなってくると「名目価額」と「実質価額」の説明をしてくれないとわけが分かりませんが、「名目価額」というのは、この時点で実際に出回っている値段での評価、って考えていただけるといいと思います。だから、たとえば消しゴムを100円で買ったとしたら、名目価額では100円となります。ただ、この100円で買ったと言っても、たとえば50年前に100円で買っていたとしたら、それはずいぶんイメージが違っているのではないでしょうか?と言うのは、50年前と今とでは、もらう給料も違うし、消しゴムの値段もずいぶん違っていたでしょう。

50年前、1960年は、岸内閣が所得倍増計画を作ったとしだと言うことです。初任給は1万5千円位でしょうか?そんな時代に消しゴム一個100円と言ったら、どんな高級消しゴムだと言う感じがしますよね。じゃ、50年前と今とで、物の値段がずいぶん上がっているから、比較できないのだから、それを比較するために、なんらかの処理をしましょう、ってことで処理をしたものが、実質価額です。丁寧に言うと、名目値に含まれている価格上昇(低下)部分を取り除いたもの、ってことです。

そうすれば、時代が違っていても、それぞれ比較することができるようになります。

では、どうやってやるのか、というと、これは、総務省統計局や日本銀行などで、それぞれの品目の価格を過去からずっと調べて、どれくらい上がったか指数化して公表しています。それが、良く聞く「消費者物価指数(CPI)」や「企業物価指数(CGPI)」などです。そういった価格指数がありますので、それを、個別品目に対応するように当てて、それで実質値を作っています。

どういうことかというと、ある基準時点を考えて、その基準時点から名目値で100円⇒200円になったとします。ただ、その期間に、デフレーターが100⇒200になっていたとしたら、価格が倍になって、名目も倍になっただけだから、価格が動いた部分を除くと、結局変わっていない、つまり、100円のままだったということになります。

これを計算すると、

(名目値)200円 ÷ (デフレーター)200 = (実質値)100円

ということで、つまり、名目値をデフレーターで割ると、実質値になります。これが、1パラ目の意味になります。

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